「移住の島」で有名な山口県周防大島への移住を目指してネックになったのが、移住後の仕事でした。
その課題を解決するために選んだのが「地域おこし協力隊」。
仕事と家付きで移住して、任期後の収入の柱を3年間で育てようと決めました。
支援制度や運用の問題が取り上げられますが、失敗せず隊員となるために踏んだプロセスと魅力、活動半年の想いをまとめました。
目次
地域おこし協力隊員で山口県への移住を実現したいと思ったきっかけ
「毎日毎日、海ばっかりみると飽きるから」
って、移住者の方に言われたことがある。僕は、こんな美しい海と風につつまれると
ココロのホコリが取れて、自分らしさが戻ってくる！なので飽きことなく、日々みつめるだろう。
きれいな海の近くに移住したい☆#地方移住 #田舎暮らし #ブログ初心者 pic.twitter.com/qheoI0qTRU— ふ ー ち ゃ ん♨️温泉と地方移住blog (@fuuchannext) April 12, 2021
お試し移住して移住後の仕事と収入確保の難しさを学ぶ
当初目指した島への移住ですが、お試し移住した結果、断念することになりました。
経緯は『山口県周防大島でお試し移住して仕事と収入を確保する必要を痛感』で報告しています。
問題は、移住後の仕事と時間のことでした。
「島だと夫婦2人で20万バイトで稼いだら生活できるよ。」とアドバイスをもらったことがありました。
ただそれでは、夫婦で生活するのに必死かつ仕事に時間が取られ、ある意味都会の生活とあまり変わらないように思いました。
地元住民や移住者の方と知り合い、人間関係を築くことへの物理的な不安も感じました。
生活できる収入を得ながら、任期後の仕事や暮らしを検討しながら、人間関係もしっかり築きたい。
その想いを描けそうなのが「地域おこし協力隊員」として移住することでした。
その理由は、
■3年間の間に、人脈・事業づくりや就職活動を行える
■「肩書」を使って、地域の方と知り合い、集落にも溶け込みやすい
■暮らし自体を見直しながら、定住できるか時間をかけて検討できる
ためです。
地域おこし協力隊員の仕事の種類と給料
仕事と家賃負担０円で3年間生活できる大きなメリット
地域おこし協力隊は、都市地域から過疎地域などに移住して、地場産品の開発・販売・PRなどの支援や、農業などへの従事、住民支援などの「地域協力活動」を行い、
定住を図る取り組みです。
自治体の委嘱を受け、１年以上３年未満の任期が一般的です。
主に、
■観光系（地域の観光支援、観光客の誘客、観光協会に勤務）
■地域活動支援系（募集地域の集落活動の維持や空き家対策、地場産品の６次産業化など）
■就業系（すでに起業されている会社への就職を前提とした勤務）
■上記が複合されている場合
に分かれます。
年齢制限もない募集が普通です。
しかも多くの自治体で募集が決まらない案件が多い状況で、完全な売り手市場です。
地域おこし協力隊応募先を失敗なく選択するポイント
「ひどい、やばい」という地域おこし協力隊で失敗した書き込みとは異なる印象
2009年に制度化されて以降、10年が経ちます。
インターネットで、「地域おこし協力隊になったが、ひどい目にあったしやばい。」という失敗した記事をみますが、僕個人の印象は異なります。
親戚が地域おこし協力隊員だったり、広島県の中山間地の人材育成塾でのメンバーにも、現役の地域おこし協力隊員が複数いましたが、全員3年の任期を終え定住しています。
■地域が協力隊員を必要としているか（行政主導の隊員配置になっていないか）
■行政が隊員の任期後の定住に向けた起業・就職についてサポートするスタンスか
の2点は意識して確認したら良いとアドバイスを受けました。
会計年度任用職員制度で副業も可能に 給料はじめ制度の見直しも進む
地域おこし協力隊は、給料の低さが問題として上げられてきました。
2020年度からは「会計年度任用職員」の適用もあり、原則副業が可能になりました。
給料の財源となる報償費の上限も、従来からの年間の上限250万円が、2021年度は270万円、2022年度は280万円となります。
給料の決定は各自治体がしますが、2022年度現在、最大月給225,000円まで上がっており、月給20万以上の募集が普通になりつつあります。
家賃負担がないため、夫婦で移住して、毎月貯金もできています。
3年間の任期中または任期を終え、条件を満たして起業した場合、最大100万円の起業支援補助金が支給されます。
雇用型と業務委託型に注意 自治体によって異なる給料
地域おこし協力隊は総務省の制度ですが、運用は各自治体にまかされています。
なので、給料は自治体によって差が大きいのが現状です。
求人を探すのに、抑えておきたいポイントとして、「雇用型」と「業務委託型」があります。
雇用型は、「会計年度任用職員」など自治体の職員となるため、健康保険や厚生年金などの加入があります。
デメリットとしては、自治体の職員となるため、活動費の使用許可のハードルが高く、思うように機材を購入できないケースをよく耳にします。
業務委託型は、給与が高い反面、健康保険や厚生年金に自己加入しなくてはなりません。
ただ、自治体職員でないため、活動費は使いやすく、高額の機材などを購入している隊員の話も聞きます。
インターンシップ制度 地域プロジェクト・マネージャー制度の新制度を創設
2021年4月からは、2週間から3か月の期間で実施する「地域おこし協力隊インターンシップ制度」や、地場産品の開発などの人材「地域プロジェクト・マネージャー制度」が新しくできました。
「お試し制度」に加えて、ミスマッチの解消や専門性の高い隊員を活用する動きも出ています。
「地域おこし協力隊」は国から自治体に予算が支給されるため、移住希望者が移住したい自治体に直接「地域おこし協力隊」として採用してほしいとアピールして、募集・採用に至ったケースもあると聞きます。
移住地を探すには仕事×地域（市町村）×集落とのマッチングを考える
家族で移住する場合は、仕事と地域と学校などの問題をクリアする必要があると思います。
コロナ禍で移住地に行く苦労もありますが、簡単に決めず「現地の声」を聞いて最終的な判断をするべきです。
地域おこし協力隊のサイトや複業についてのおすすめブログ
地域おこし協力隊の情報は、移住交流推進機構（Join）のサイトで、全国の募集状況
が確認できます。
最後に、地域おこし協力隊についてよくまとまってるなと感心した3つのブログを紹介します。
●ハシゴダカさんのブログ（地域おこし協力隊員×複業）
https://hashigodaka.com/category/chiiki/
●はまちゃんさんのブログ（地域おこし協力隊応募のリアル情報）
https://wakuwaku-keigo.com/chiikiokoshi-kyouryokutai-summary/
●りょうさんのブログ（地域おこし協力隊員の制度・応募に役立つ情報）
https://niwaniwa.info/category/cooperation/
年齢制限や特別なスキルは必要なく活躍できる
地域おこし協力隊員として活動するのに、年齢制限がない募集がほとんどで、特別なスキルは必要ないと感じます。
地域の人の声を集め、それを実現するために必要な「モノ・ヒト・方法」を考えて、実践していく仕事だと感じました。
今までどんな人生を歩んでこようと、そこで、培った能力を生かし、地域の方々を尊重することが大切だと学びました。
40代で地域おこし協力隊着任後半年の思い「3年は短いが本音」
地域おこし協力隊員になって半年。この制度を使って田舎に移住したのは正解だった。田舎暮らしを軌道にのせるには想像以上に時間がかかるから。ミッションは人口200人の限界集落の地域支援だが、集落支援員での募集だとなお良かった。3年では地域の信用を得て、役割を担う頃に退任時期を迎えてしまう。 pic.twitter.com/wsmiHfzeeW
— ふーちゃん♨️田舎暮らしの現実を伝えるブロガー (@fuuchannext) December 30, 2021
地域おこし協力隊員としての移住は、僕にとっては正解でした。
移住して思うのは「何をするにも年数がかかるということ」。
隊員活動の取り組みや田舎暮らし、収入の確保も含めてすべてがです。
40代で田舎で稼ぐスキルなしに移住したので、なおさらかもしれません。
地域おこし協力隊の着任前に「個人事業主だと思って3年後定住できるよう取り組め」とアドバイスをいただきました。
その言葉が胸にしみます。
3年で、地域おこし協力隊の活動もしながら、フリーランスだけで生活できる稼ぎを出せる人はわずかです。
残り期間を逆算しながら、プレッシャーも日々感じての生活が現実です。
ただ、2年半後に少しでもよい着地ができるよう、1日1日を大事に頑張っています。
移住後の仕事として40代が選びやすい地域おこし協力隊
個人的には、40代、50代で地域おこし協力隊をするのはおすすめです。
理由としては、田舎で中心の70代が父親世代で、話をあわせやすいこと。
また、人生経験を踏んできて、いい意味で落ち着きや、客観性が持てる年代です。
「若気の至り」のような20代、30代である人間関係のしくじり、失敗をしてしまう可能性が低いから、というようなメリットを感じています。
失敗しない！1年で地方移住 田舎暮らしする方法（AmazonKindle出版 ふーちゃん著）
地方移住を実現した方法をマニュアル本にして出版
「地方移住したいけど、いったい何からはじめたらいいんだろう？」
2020年に田舎暮らしを検討しようと思ったとき、それがさっぱり分かりませんでした。
コロナ禍で外出さえ思うようにできない時でした。
この本は、普通のサラリーマンが、コロナ禍でゼロから移住するためのリモートワークなど働き方を含めたマニュアル本です。
本の手順を参考に、僕ら夫婦のように満足のいく、好きな移住地と巡りあってほしいと願って書きました。
どんな手順で、日々何をすればいいのか、役立ったことを、とにかく具体的に紹介しています。
■国内で田舎移住を検討したい
■移住を検討しているけど思うようにすすまない
■移住する気はないけど、どんな世界か興味がある
こんな人に手にとっていただければ幸いです。
10,000字足らずで、スマートフォンでも読みやすい文体にまとめています。
出版して6か月の2022年8月現在、レビューは5点満点中4.4点。
高い評価を得ています。
280円で購入できます。
読むには、Amazonへの登録と無料のkindleアプリのダウンロードが必要です。
ぜひ、読んでいただけると嬉しいです。
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【まとめ】一つずつ行動・解決することが移住の実現につながる
今回は、地域おこし協力隊の制度や応募して隊員になった実体験を紹介しました。
ただ、協力隊員になって移住すればいいというわけではありません。
「仕事・場所・家」すべてで、満足できるよう今から頑張る必要があります。
できることから、コツコツ一つずつ、取り組みましょう。
■キャリア相談 ➡ POSIWILL CAREER(ポジウィルキャリア)
■転職サイト登録 ➡ リクナビNEXT
■田舎で宿泊体験する ➡ STAY JAPAN
■賃貸物件を調べる ➡ DOOR賃貸
■引っ越し料金を調べる ➡ ＳＵＵＭＯ
