移住前

副業やふるさと納税で地方や田舎を応援・支援する方法6選【移住でない貢献】

いのしし君
いのしし君
ふーちゃん(@fuuchannext)。移住したくてもできない人が多いよね。
ふーちゃん熊
ふーちゃん熊
そうだよね。今回は移住できなくても都会から地域と関わる方法をまとめたよ。

地方移住するには、仕事、家族の事情など、時間がかかったり、移住したくてもできない人がたくさんいます。

僕も夫婦で移住が実現するまで、6年かかりました。

地方や地域に関わる「関係人口」のニーズも十分あります。

そこで今回は、リモートワークで地域副業人材になるなど、都会に住みながら、田舎に貢献する方法をまとめます。

気になる地域の商品をふるさと納税で購入しつながりをつくる

田舎 応援 支援 広島レモン
スマホやパソコンがあれば、はじめられるのがふるさと納税です。

ふるさと納税は、生まれ故郷や応援したい全国の自治体に寄付ができる制度です。

「ふるさと納税専用サイト」などを通じて申込みすると、地域の特産品や宿泊券などの返礼品がもらえます。

手続きをすると、寄付金のうち2,000円を超える金額は、所得税の還付、住民税の控除が受けられます。

なので、実質の自己負担は2,000円です。

「確定申告」または「ワンストップ特例制度」の申請書類を、税務署や自治体に郵送などで提出する手続きが必要です。

この手間が唯一のデメリットです。

なので、楽しみながらふるさと納税をする人が増えています。

寄付金の用途を指定することもできます。

全国の令和3年度の寄付額は8302億円、1.23倍の伸び率です。

ふるさと納税のポイント

■特産品などのお礼の品がもらえる
■税金が控除(還付)される
■寄付金の使い道を選べる(サイトによる)

おすすめのふるさと納税専用サイト

地域 副業 応援 ふるさと納税図
               引用:ポケマルふるさと納税
【人気の高いふるさと納税サイト】

サイト名 特徴
ふるなび ふるなびコインで最大12%のポイント還元。家電の返礼品が充実。
ふるさとチョイス
利用者数、掲載自治体数NO1。リアルイベントや店舗運営も。
さとふる 返礼品の種類が多い。自治体によって返礼品の送付がはやい。
ポケマルふるさと納税 日本最大級の産直サイトポケットマルシェが運営。生産者が返礼品を登録。返礼品が届くのがはやい。生産者ともやり取りできる。

大手、人気のふるさと納税専用サイトには、「ふるなび」「ふるさとチョイス」「さとふる」などがあります。

ふるなびは、ポイント還元があるのが大きな特徴です。「PayPay」や「アマゾンギフト券」などに交換できるメリットが魅力です。

ふるさとチョイスは、日本で最大のふるさと納税サイトです。全国1700以上の自治体の情報や、納税者への返礼品、寄付金の使い道などを紹介しています。

さとふるは、返礼品が1週間程度と早く届くのが特徴です。

配送状況や寄付履歴が利用できるマイページ機能があります。

ポケマルふるさと納税は、大手ECサイトのポケマルが運営しています。

自治体でなく生産者が返礼品を登録するため、

■ECサイトが母体で返礼品の到着がはやい
■個人の生産者の登録が多い
■贈答品以外の暮らしに役立つ商品が豊富

などの特徴があります。

移住してみたい地域の好きな食べ物を注文するなどした経験が、時を経て、現地の人との会話や、田舎での活動に結びつきます。

>>ふるなびふるさと納税をみる
>>ポケマルふるさと納税をみる

副業リモートワークで地域活性化を応援

【短時間OK!会社員向け副業プラットフォーム】

サイト名 特徴
Skill Shift 地方の中小企業や自治体から、業務委託の割合が高い
複業クラウド ライターや広告、営業、マーケティングの求人が多い
YOSOMON 地方企業の課題解決に参加するプロジェクト紹介サイト
ITプロパートナーズ デザイナー、エンジニア、マーケター向け。週2日からやリモートワークの案件が多く、報酬が良い。

近年施行された「働き方改革関連法」や「テレワーク制度」で、サラリーマンでも副業や兼業できる時代です。

それに応じて、週末などの短時間、リモートだけで取り組める副業の需要が高まり、プラットフォームも増えています。

地方企業からニーズの強い複業案件としては、集客や販売促進があります。

ITスキルやSNSマーケティングのノウハウなどに需要があります。

都会で暮らすあなたが「自分なんて大したことないから」と思っているスキルも、田舎の中小企業では、「すごいね!君」と重宝されるスキルです。

地方都市の限界集落に移住してすごく実感しましたし、あなたにもきっと想像以上の活躍の場所があるはずです。

月3万円などの業務委託契約や、時給換算の求人が中心です。

「複業クラウド」や「SKill Share」は、民間企業だけでなく、市役所、学校、レジャー施設、NPO法人など多様な業界から幅広い求人があります。

3年以上の経験があれば、「ITプロパートナーズ」に登録、面談するのがおすすめです。

週2日から可能、高い給与で移住資金もためやすいはずです。

>>ITプロパートナーズで副業を探す

20代・30代が移住・田舎暮らしで仕事・副業を選ぶ3ステップ 近年の調査では、20代の移住希望者が1番多いと結果に出ています。 ただ、社会人経験も短く、稼ぐちからもなく、どうやった...

会社規定で副業できない場合はプロボノワーカーの選択肢も

会社規定で、副業を禁止されている方も多いと思います。

そういった場合は、無報酬のプロボノワーカーとして仕事して、地域活性化に貢献する選択肢もあります。

🔼で紹介したYOSOMONなどの複業プラットフォームでも、プロボノワーカーとして働くことができます。

クラウドファンディングに応募して地域の人とつながる

興味ある地域やプロジェクトのクラウドファンディングに応募する体験を重ねるのも、地域の人とつながる方法です。

いろんな案件を探すだけでも、地方を実情を学ぶことにつながります。

実際寄付したプロジェクトから返礼品が届き、SNSなどで新しい縁が生まれる話もよく聞きます。

「まだ移住できない」からと情報収集だけしてても、将来展望は開けません。

何かきっかけを起こすのに、最も手っ取り早く、自分に還ってくるのが、クラウドファンディングでの支援かもしれません。

「Campfire」「Ready for」などの大手サイトや、「FUNDINNO」など個性的な地方創生案件に投資して貢献できるサイトがおすすめです。

地方創生に関するNFT購入してプロジェクトを応援する

最近は、仮想通貨のNFT(非代替性トークン)プロジェクトへの応募が注目を集めています。

新潟県長岡市の山古志地域では、特産品の錦鯉アートのNFT販売やデジタル住民票の発行などを行い、関係人口の拡大を目指しています。

急激な人口減少が続く日本ですが、税収不足から財政が厳しくなり、過疎地支援も縮小傾向です。

そこでクラウドファンディングなどと同じく、資金を集める手段としてNFTのプロジェクトを立ち上げる方法があります。

上のツイートにあるように、2022年9月現在でも、田舎から多様なプロジェクトが立ち上がっています。

そして、NFTの取得は、投資要素も含みます。

プロジェクトが軌道にのり知名度が上がると、NFTの価値が高まってきます。

税金で地域運営できる時代は終わりつつあるため、今後さらに注目されます。

2地域居住をして田舎と都会で暮らす

収入や子育ての関係で移住になかなか踏み切れない層の人には、2地域居住が人気となっています。

平日は都会で働いて、週末は田舎で暮らすスタイルです。

定年後の移住を視野に、古民家などを購入し、DIYを進めるひと。

1年のうち、雪が降る半年は温暖な地域で、春から秋は標高の高い避暑地で過ごすパターン。

将来の移住適地を探すために2地域居住する人など様々です。

全国の賃貸住宅の情報をカバーした「DOOR賃貸」などで、賃貸住宅の相場や物件資料をみるのも楽しいものです。

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民泊、ゲストハウスの利用・運営で地方に関わる

地方の宿に宿泊・民泊したり、ゲストハウスを利用するのも、立派な貢献です。

今地方のサービス業は非常に厳しい状況に置かれています。

時代は残念ながらWithコロナの道を進んでいます。

感染対策を十分しながら、地方に足を運ぶのがスタンダードになりつつあります。

都会暮らしに希望をもてなかったら、田舎でワクワクするのもよいかもしれません。

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田舎で民泊・古民家大家業をする人も増加中

田舎にある自分の実家や、親族の家をリフォームして、民泊や賃貸業を行うのもおすすめです。

田舎は、空き家の数は増える一方ですが、なかなか空き家の利活用が進んでいないのが現状です。

田舎暮らしするには、家やリフォームの知識は必須となってきますし、家から田舎にかかわるのも良い方法です。

【まとめ】 小さな行動を起こすことが可能性を生み未来を変える

今回は、すぐ移住できない人に、地域と関わる方法を紹介してきました。

私自身、移住先輩に「行動あるのみ」とアドバイスをもらったことがあります。

サラリーマンのように組織に属しない個人は、行動さえあれば、切り開けるものだいと田舎暮らしする現在も感じています。

何か1つ選んで、はじめるところがスタートラインです。

都会から田舎の地域を応援する方法

■ふるさと納税をする
■リモートで副業人材になる
■クラウドファンディングに応募
■NFTを購入して応援
■2地域居住する
■民泊・ゲストハウスを利用・運営する

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